会社の電話は誰が出るべき?すべての電話に出ないための考え方

このページの要点

  • 会社の電話は、全部が同じ重さではない。着信したその場で社内の人が動く必要があるのは、条件で決めた一部の電話だけ
  • 誰が出るかから考えると、人を変えても電話番の仕事は残る。先に決めるのは、社内へ入れる電話
  • 電話は社内へ入れる必要で5段階に分けられる。すぐ届ける、通常報告、聞いてから届ける、案内で終える、受付で終える
  • 自分で出ない。でも、必要な電話は残す。電話に出ないことと、電話を放置することは違う

会社の電話は、全部同じではない。

会社の代表電話には、既存のお客様からの急ぎの連絡、新規の問い合わせ、取引先からの確認、営業電話、間違い電話が同じ番号に入ります。着信の時点では中身が見えないので、全部が同じ着信音として社内に割り込みます。だから最初にやるのは、電話を種類で分けることです。

着信のあとに何が起きるかは、電話の種類でまったく違います。

  • 既存のお客様からの急ぎの連絡 → 担当者がその場で動く必要がある
  • 新規の問い合わせ → 必要なことを聞いておけば、あとで折り返せる
  • 取引先からの確認 → 担当者に伝われば足りることが多い
  • 営業電話 → 社内の誰も動く必要がない
  • 間違い電話 → その場で終わる

ところが、出るまではどれか分からないので、電話に出る人は毎回、仕事を止めて受話器を取り、聞いてから種類を判断します。会社の電話は、全部が同じ重さではありません。同じ重さで扱われているのは、着信の時点で区別する手段がないからです。

この記事では、電話を種類で分けたうえで、どの電話なら社内の人が動くべきか、どの電話は受付で終えてよいかを決める考え方を整理します。出る人を決める話ではなく、社内へ入れる電話を決める話です。

出る人から考えると、電話番が残る。

電話対応を誰が出るかから考えると、新人、事務、総務、当番制と担当を変えても、「誰かが常に出る」という仕事は残ります。人を入れ替えても、着信のたびに誰かの仕事が止まる構造は変わりません。

誰が出るかの決め方の例です。

  • 新人が出る。会社を覚える機会になるが、判断できない電話が多く、結局取り次ぐ
  • 事務・総務が出る。日中は席にいるが、その人の仕事が電話のたびに止まる
  • 当番制にする。負担は分散するが、当番の日は集中できない
  • 近くにいる人が出る。誰も決まっていないので、鳴るたびに全員が一瞬止まる

どの決め方にも理由があり、特定の職種が電話番をすべきだ、という答えはありません。ただ、どれを選んでも、電話に出る人は着信の時点で種類を判断できず、営業電話にも間違い電話にも同じように仕事を止めて出ることになります。

だから、電話に出る人を決める前に、社内へ入れる電話を決めます。社内へ入れる電話が決まれば、それ以外の電話は誰が出るかの対象から外れます。電話番の仕事が残るのは、出る人が足りないからではなく、入れる電話を絞っていないからです。新人に出てもらう場合に、判断を一つずつ増やしていく考え方は会社の電話に出るのが怖い。新人が電話対応で緊張する理由と対策に書いています。

電話を、社内へ入れる必要で分ける。

会社の電話は、社内の人がどこまで動く必要があるかで、すぐ必要な人へ届ける、通常の報告でよい、必要事項を聞いてから届ける、決まった案内で終える、受付で終える、の5段階に分けられます。この5段階のどれに当たるかを電話の種類ごとに決めることが、電話対応の設計です。

1台の電話から、メール・チャット・担当者の3つへ矢印が分かれる図
  1. すぐ必要な人へ届ける。その場で社内の人が動く。取次、または携帯への連絡
  2. 通常の報告でよい。用件を聞いて報告し、社内の人があとで動く
  3. 必要事項を聞いてから届ける。折り返しに必要な情報まで聞き、担当者が準備して動く
  4. 決まった案内で終える。営業時間や所在地など、答えが決まっている問い合わせは受付で答える
  5. 受付で終える。営業電話や間違い電話など、社内の誰も動かなくてよい電話

1だけが、着信したその場で社内の人が動く電話です。2と3は、社内の人が動きますが、その場でなくてよい電話です。4と5は、社内の人が動かない電話です。電話の種類ごとにこの5段階を当てはめると、着信のうち、その場で社員の仕事を止める必要があるものはどれか、が見えます。

これは概念の分け方で、どの電話をどの段階にするかは会社ごとに違います。取引先からの電話を1にする会社もあれば、2で足りる会社もあります。決まっていないと、電話に出た人が毎回その場で段階を判断することになり、その判断がそのまま電話対応の負担になります。

すぐ社内へ届けたい電話。

すぐ社内へ届ける電話は、緊急の連絡、あらかじめ決めた重要なお客様や取引先、時間の制約がある連絡、のように条件で決めます。「重要そう」という印象で判断すると、受付側は迷った電話をすべて緊急に倒し、すぐ届ける電話が増えて、仕事を止める電話が減りません。

条件の決め方の例です。

  • 緊急の連絡。障害やトラブルの一報、家族や学校からの連絡、相手が「大至急」と言った電話
  • あらかじめ決めた相手。重要なお客様、進行中の案件の取引先、名前を登録した相手
  • 時間の制約がある連絡。当日の納品や訪問の変更、待ち合わせ時間の変更

どれも会社ごとに条件を決めるもので、ここに挙げたものがそのまま正解ではありません。大事なのは、「重要そう」を判断基準にしないことです。印象で決めると、受付側は迷った電話をすべて「すぐ届ける」に倒します。安全側に倒すのは受付として正しい動きで、その結果すぐ届ける電話が増えるのは、条件を決めていない側の問題です。

すぐ届ける電話を条件で絞ると、その電話が届いたときに社内の人はすぐ動けます。全部がすぐ届くと、すぐ動く電話とあとでよい電話の区別が社内でつかなくなり、結局すべてを見て判断することになります。

その場で社内の人が出なくてもいい電話。

営業電話、定型の問い合わせ、担当者が不在のときの一次受付、必要事項を聞けばあとで対応できる問い合わせは、着信したその場で社内の人が出なくてもいい電話です。不要な電話という意味ではなく、その場で社員の仕事を止めなくても対応できる電話です。

チェックが4つ付いたチェックリストと、大きな鉛筆を持って立つ人
  • 営業電話。決めた条件で受付で終える、または窓口を案内する。必要な提案は記録に残しておけば確認できる
  • 定型の問い合わせ。営業時間、所在地、支払い方法など、答えが決まっているものは受付で案内する
  • 担当者が不在のときの一次受付。相手と用件を聞いて預かり、担当者が戻ってから動く
  • 必要事項を聞けばあとで対応できる問い合わせ。新規の問い合わせや資料請求など、折り返しに必要な情報まで聞いておけば、担当者は準備して1回で折り返せる

ここに挙げた電話を、全部まとめて不要な電話とは呼びません。新規の問い合わせは会社にとって必要な電話ですし、営業電話にも必要な提案が混ざることがあります。分けているのは、必要かどうかではなく、着信したその場で社内の人が動く必要があるかどうかです。

その場で動かなくてよい電話を受付で受け止められると、社内の人は自分のタイミングで動けます。電話対応の負担は、電話の本数より、着信のたびに手を止める回数で決まるからです。営業電話をどこで終えるかは営業電話への対応を減らすには?に、電話が仕事を止める構造は電話で仕事が中断される。集中を切らさない電話対応の考え方に書いています。

電話に出ないことと、電話を放置することは違う。

社内の人がその場で出ない電話にも、受け皿は要ります。留守番電話、転送、自動応答、電話代行など、誰が受けて何を残すかを設計すれば、電話に出ないことは相手を無視することにはなりません。自分で出ない。でも、必要な電話は残す。

受け皿の例です。

  • 留守番電話。相手が用件を残す。折り返しは社内で行う
  • 転送。担当者の携帯などで受ける。出る人は変わるが、出る仕事は残る
  • 自動応答。決まった案内や、決めた項目の聞き取りを自動で行う
  • 電話代行。人が受けて、決めたルールで聞き、分け、届ける

どの受け皿にも向き不向きがあります。留守番電話は相手が用件を残さないと何も分かりません。転送は出る人が変わるだけで、着信のたびに止まる構造は残ります。自動応答は答えの決まった電話に向き、電話代行は聞いて分ける電話に向きます。受け皿を選ぶ基準は、社内へ入れる必要の5段階のうち、どの段階の電話を任せたいかです。

電話に出られない時間帯や場面ごとに、どの受け皿をどう組み合わせるかは会社の電話に出られないとき、どうする?にまとめています。この記事では、受け皿の選び方の前提になるどの電話を社内へ入れるかに絞ります。

電話を受けたあと、どこまで受付で終えるか。

電話対応は、受ける、聞く、分ける、案内する、届ける、対応する、の6つの工程でできています。社内へ入れる電話を決めるとは、この工程のどこから社内へ戻すかを、電話の種類ごとに決めることです。

戻す位置の例です。

  • 営業電話 → 分けるまで受付で行い、社内へは戻さない
  • 定型の問い合わせ → 案内するまで受付で行い、社内へは戻さない
  • 新規の問い合わせ → 「聞く」「届ける」まで受付で行い、対応するから社内
  • 既存のお客様の急ぎの連絡 → 「受ける」の直後に社内へ届け、対応するまで社内

受けるだけを外に出して、あとは全部折り返しとして社内へ戻すと、聞く、分ける、届ける、対応する、はそのまま社内に残ります。逆に、社内へ戻す位置を電話の種類ごとに後ろへずらすほど、社内の人が動く電話は減ります。どこまで戻すかは、受付がどこまで聞き、どこまで案内し、どこまで分けられるかで決まります。

6つの工程の分解と、どの工程に手間が発生しているかの見方は電話対応を効率化する方法に、届ける先と取次の決め方は電話取次とは?電話をつなぐ前に確認したいことと効率化の方法にまとめています。

全員が一斉に出ていた会社で、
社内へ入れる電話を分けた話。

当社に相談があった会社では、オフィスの固定電話が鳴るとそのフロアにいる20人以上が一斉に出ていて、出る人を決め直しても電話番の問題は解けませんでした。相談で整理したのは、出る人ではなく、社内へ入れる電話でした。

オペレーターが受けた電話を、社内の担当者へつなぐ様子

相談時点の状態です。事務所は複数のフロアに分かれていて、オフィスの固定電話が鳴ると、そのフロアにいる20人以上が一斉に出る運用でした。電話は月300件以上。半分以上が既存のお客様からで、3割ほどが営業電話、新規の問い合わせは数%です。名指しの電話が多く、出た人は保留にして相手のいるフロアへ探しに行き、何度も行き来して、いなければ折り返しにしていました。「本当に無駄です」というのが相談者の言葉です。営業電話は1人の社員がほぼ全部受けて、あとで必要になるかもしれないからと、内容まで聞いて記録していました。

きっかけは、オフィスの使い方を見直したことでした。全員が席を離れる前提になると、電話番の拠点をどこに置くかが決まらない。出る人の問題として考えると行き詰まり、そこで受付を外に出す案が出ました。

相談で整理したのは、出る人ではなく、社内へ入れる電話です。

  • 登録した社員宛の名指し。そのまま取り次ぐ
  • 名指しでない電話。用件で届け先を分ける
  • 営業電話。都度報告せず日報にまとめ、必要なものだけ後から見る
  • 営業かどうか判断しかねる電話。断らずに報告する
  • 新規の問い合わせ。決めた分岐で担当へ届ける

こうすると、20人以上が一斉に出ていた電話のうち、その場で社内の人が動くのは名指しの取次だけになります。相談時に整理した受付方法で、その後の結果は確認していません。営業電話をどこで終えるかは営業電話への対応を減らすには?に、報告の分け方は電話代行の受電報告はどう届く?に書いています。

自社の電話を分ける5つの質問。

自社にかかってくる電話を分けるには、電話の種類ごとに、今すぐ誰かが動く必要があるか、受付で必要事項を聞けばあとで対応できるか、決まった内容なら受付で案内できるか、社内へ届けなくてもよいか、届けるなら誰へどの速さで届けるか、の5つを問います。

  1. この電話は、今すぐ誰かが動く必要があるか
  2. 受付で必要事項を聞けば、あとで対応できるか
  3. 決まった内容なら、受付で案内できるか
  4. 社内へ届けなくてもよい電話か
  5. 届けるなら、誰へ・どの速さで届けるか

1が「はい」なら、すぐ届ける電話です。2か3が「はい」なら、その場で社内の人が出なくてよい電話です。4が「はい」なら、受付で終える電話です。5は、1から4で社内へ届けると決めた電話について、届け先と速さを決める質問です。

最近かかってきた電話を10本ほど思い出して、この5つを当ててみると、着信のうち、その場で社内の人が動く必要があった電話がいくつあったかが見えます。そこが、電話対応で減らせる部分と、残すべき部分の境目です。

電話対応は、出る人ではなく入れる範囲で決まる。

電話対応を見直す目的は、電話に出る人を減らすことではありません。必要な電話が必要な人へ届き、それ以外の電話で仕事を止められない状態をつくることです。そのために決めるのは、誰が出るかではなく、どの電話をどこまで社内へ入れるかです。

この記事で整理した順番です。

  1. 電話を種類で分ける
  2. 種類ごとに、社内へ入れる必要を5段階で決める
  3. すぐ届ける電話は、印象ではなく条件で決める
  4. その場で出なくてよい電話には、受け皿を用意する
  5. 受付でどの工程まで終えるかを決める

ここまで決まると、誰が出るかは最後に残った小さな問題になります。社内へ入れる電話が絞られていれば、出る人が新人でも当番でも、着信のたびに全員が止まることはなくなります。仕事を止める価値のある電話だけを、必要な人へ届ける。会社の電話は、全部に出るのではなく、必要な電話を残す。