電話対応でSDGs・ジェンダーの平等を考える

ジェンダーについての問題は世の中でも大きく取り上げられていますが、日本は先進国の中でもジェンダーに関しては後進国と言われています｡

それは､電話対応でも時折感じられます｡

例えば､同姓が2名以上在籍している場合、男性の鈴木でしょうか､女性の鈴木でしょうかなど、性別で確認する事は､ごく自然に行われています｡そして､電話をかける方も､男性の鈴木様いらっしゃいますかと性別をつけて話すことも一般的に行われています。しかしその性別の判断は、以前話した時に聞いた声や見た目の印象で決めつけたものであり、本来の性別とは違うかもしれません。

そう考えると、今自然と行っているこの応対はナンセンスなのでしょう。では、他に同姓の方がいる場合、どのような聞き方があるでしょうか。

 

まず代表的なものは、所属部署や、役職で確認することです。ビジネスマナーでも、この方法が紹介されています。ただし、部署や役職などは定期的に変更する場合も多くありますので、定期的な情報のアップデートや取引先への周知が必要です。

 

フルネームでの確認は一番確実な方法だといえます。しかし、あまり業務上でフルネームを使う習慣が、日本では浸透していないので、拒否されたり、嫌がられたりするケースも少なくありません。

例えば、取引先ならまだしも、新規で問い合わせの電話をかけた際に、『失礼ですが、お名前をフルネームでお伺いできますか』と聞かれたら、あなたは多少なりとも驚かれたり、困惑されるのではないでしょうか。

情報化社会が進む中、可能な限り外部には個人情報を出したくない、という考え方もありますので、フルネームでの確認というのは、聞き方によっては別のリスクが伴います。

 

上記のような確認の仕方は、やはり日本であまり浸透していないので、自分だけで実行してもうまくいかないこともあるでしょう。

自分から発信していけることとしては、自分が所属している部署に同姓がいる場合には、先に『同姓がおりますので、私をお呼び出しいただく場合は、鈴木一郎宛でお電話ください』と伝える。同姓が在籍していなくても、日本で多い苗字の方は先に『こちらに、佐藤は一人しか在籍しておりませんので、佐藤宛でお電話ください』等、お伝えしてみるのもよいかもしれません。

 

ビジネス電話のマナーはもちろん存在はしますが、時代によって変わってきます。時代に合わせた、相手に配慮ができる電話応対を心がけていきたいですね。