DX（デジタルトランスフォーメーション）とは

近頃、DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉をよく耳にしますが、ご存知でしょうか。

これは、2004年、スウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念で「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」を指しています。

日本では2018年経済産業省から公開されたデジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインで『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務その ものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること』とまとめられました。

つまり簡単にいうと、デジタルトランスフォーメーションとは、単純なIT化や、IoTやAIなどのデジタル技術を活用することのみではなく、デジタル技術を使い全く新しい便利なビジネス形態を実現することです。

 

現在ではクラウド、IoT、AI、5Gなどをはじめ、DXを支えるテクノロジーとしてたくさんの新しい技術が登場しデジタル化が進みましたが、DX推進が世界で広く注目される背景としては

 

2018年9月に経済産業省から発表されたレポートでは、クラウドストレージやloT、SMSの代行など、様々なデジタル技術を用いて、システム構築がより安価に行えるようになり、企業のデジタル化は一定度まで進みましたが、部分最適化が繰り返され、既存システムが事業部門ごとに分断・複雑化しブラックボックス化していること。その結果、維持管理費の高騰、セキュリティリスクの高まりなどが指摘されています。すなわち、既存のレガシーシステムに限界が見えてきているということです。

この問題が表面化する時期が2025年前後といわれており、「2025年の崖」として問題視されています。

マスマーケティングと呼ばれたように、かつては大量生産・大量消費の時代で、大勢の顧客に対して画一的なマーケティング活動を行っていれば、商品が売れていました。

しかし、スマホで商品情報を収集できるようになった現在。購入・消費だけが目的ではなく、購入に至るまでの体験「感覚の共有」にも価値を求めるようになり「モノ消費」から「コト消費」へと、消費に関する価値観が変化したのです。

こうした消費活動の変化に即したビジネスモデルに対応することも、DX推進の大きな目的です。

さまざまな分野でデジタル化が広がり、既存のビジネスやサービスが不要になるデジタルディスラプション（digital disruption）と呼ばれる、現象が起こっています。

例えば、カメラ。デジタルカメラの登場で、フィルムカメラはあっという間に一時市場から姿を消しました。近年、フィルムカメラの良さが見直されてはいますが、主流はデジタルカメラのままです。

このように、いままで当たり前だった事業が、デジタル化が広がることで無くなってしまう。そうならないためにDX推進が有効な対抗手段であるということです。これまでにないビジネスモデルやサービスを持つ新規参入者により、対応が遅れれば自社の価値そのものが下がってしまう段階に来ています。

 

と言ったものがあげられます。
このような中で、コミュニケーションツールもDX化が進み、AIによる自動返答、チャットによるオンラインのやりとりなど、今までなかった様々な方法が出てきています。その中で『電話』は一番アナログで、非効率なものかもしれません。

しかし、このような時代だからこそ『電話』の価値が問われています。次回は電話の価値について詳しくお話ししたいと思います。